トラック輸送にはどれくらい時間がかかるのか、気になる人も多いのではないでしょうか。トラック輸送に時間がかかりすぎてしまうと、クレームにつながる可能性があるだけでなく、ドライバーの労働時間も問題となります。
この記事では、トラック輸送にかかる時間と輸送時間の短縮方法について解説します。物流の新基準とその影響についても解説するので、ぜひ内容を確認してみてください。
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トラック輸送はどれくらい時間がかかる？
一般的に東京から大阪に輸送する場合を考えると、輸送時間は7～9時間です。トラックの輸送時間は、どこからどこまで輸送するかや、渋滞状況、荷待ち時間などによっても異なります。その他の地域間の輸送時間は、以下の表が目安です。
| 区間 | トラックでの運送時間 |
|---|---|
| 関東～中部 | 6～7時間 |
| 関西～中部 | 3～4時間 |
| 関西～下関 | 7～8時間 |
| 関西～九州 | 9～10時間 |
| 下関～九州 | 2～3時間 |
基本的にトラックで輸送する場合には、高速道路を利用します。高速道路の交通量が少なくなる夜間に輸送すると、比較的短い時間での輸送が可能です。台風シーズンや寒波による積雪があると、高速道路が封鎖されてしまうため、輸送に1日以上かかってしまう場合もあります。
トラック輸送の時間短縮方法
トラック輸送の時間を短縮する方法には、以下の4つがあります。
- 最適な運行ルートを選ぶ
- デジタル技術を活用する
- 待機時間を削減する
- 荷主に協力してもらう
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
【方法①】最適な運行ルートを選ぶ
トラックの輸送時間を短縮する方法には、最適な運行ルートを選ぶことが挙げられます。効率的なルートを事前に策定しておくことで、より早く輸送することが可能です。
運行前にルートを決める際は、複数の選択肢を考慮しておくことも重要です。悪天候などの不測の事態でも、臨機応変に迅速な対応ができるよう様々な選択肢を把握しておく必要があります。
トラック輸送を最適化する際には、外部企業に委託することもおすすめです。トラック輸送を専門としている企業は自社で輸送ノウハウがあるので、輸送ルートにも精通しています。自社でルートを最適化する余裕がない場合は、外注も考えると良いでしょう。
【方法②】デジタル技術を活用する
デジタル技術を活用することも、トラックの輸送時間を短縮する方法の1つです。デジタル技術を活用すれば、人間が考えるよりも多くの選択肢を得たり、業務をより迅速に行ったりできます。
トラック輸送に関わるデジタル技術には、運行管理システムがあります。車両に搭載した機器で情報を収集し、トラックの積載量や到着時刻などの条件を考慮した配送ルートの自動作成が可能です。
【方法③】待機時間を削減する
トラック輸送の時間を短縮する方法には、待機時間を削減する方法もあります。トラック輸送では、入出荷の際に検品作業などの業務が発生します。トラックドライバーにとってはこの作業時間が待機時間となるので、スピーディーに検品することで待機時間の削減が可能です。
また、待機時間を削減するためには、積み込み時間の短縮も重要です。積み込み時間を短縮するためには手積みをするのではなく、フォークリフトなどを使用できるような荷姿にするようにしましょう。
検品作業の短縮には、荷物にバーコードを取り付けることが有効です。目視で宛先や中身などの情報を確認するのではなくバーコードを読み込むだけで情報を取得できるので、時間短縮につながります。
【方法④】荷主と運送会社で協力する
荷主と運送会社で協力することも、トラック輸送の時間を短縮する上で効果的です。事前に情報共有しておくことでお互いに輸送の事前準備ができるため、効率的な輸送につながります。
荷主側は、事前に荷物の量と入出荷時間を運送会社に伝えるようにしましょう。時間と量の情報を考慮して他の荷物の配置などを決められるので、事前準備が可能になり待機時間の短縮につながります。
物流の2024年問題がトラックの長距離輸送に与える影響
物流業界では、2024年問題が懸念されています。2024年4月からトラックドライバーの労働時間の上限が規制されるなどの新基準が適用され、従来よりもドライバーの労働時間が短くなりました。これにより、人手不足や輸送能力の低下による輸送遅延などの問題が起こる可能性が高まることが、2024年問題です。
トラックによる長距離輸送では、ドライバーの拘束時間が必然的に長くなります。新基準が適用されることで労働時間に規制がかかると、長距離輸送に必要な人員数が増加しますが、労働人口不足が騒がれる日本で人手の確保は簡単ではありません。オンラインショッピングの普及などで物流の需要は高まっているので、輸送効率を上げなければ、迅速な輸送ができなくなります。
トラック輸送にかかわる「自動車運転者の労働時間等の改善のための基準」とは？
「自動車運転者の労働時間等の改善のための基準」とは、トラック、バス、ハイヤー・タクシーなどの運転手が働く際の基準を定めたものです。自動車の運転を仕事とする人の長時間労働を防ぐために、労働時間について具体的に定められています。
「自動車運転者の労働時間等の改善のための基準」では、以下の2項目が定められています。
- 拘束時間の上限
- 休息時間の規定
それぞれについて詳しく解説していきます。
拘束時間の上限
拘束時間とは、始業から終業までの時間のことで、実際に働いている労働時間と休息時間を合計したものです。厚生労働省によると、拘束時間の上限は以下の表のとおりに定められています。
| 2024年4月以降 | |
|---|---|
| 1年の拘束時間 | 原則：3,300時間以内 例外：3,400時間以内 |
| 1ヶ月の拘束時間 | 原則：284時間以内 例外：310時間以内（年6ヶ月まで） |
| 1日の拘束時間 | 原則：13時間以内 例外：15時間以内（16時間の場合もある） |
例外として、労使協定を結んでいる、かつ、以下の条件を満たすことで拘束時間の延長が可能です。
- 284時間を超えるのは連続3か月までにする
- 1ヶ月の時間外・休日労働時間数が100時間未満となるように努める
また、トラック運転手の運転時間に関する細かい規定や、2人乗務の特例などもあります。
休息時間の規定
休息時間は、ドライバーが一切の業務から解放されている時間のことです。原則は、継続して11時間与えるように努め、9時間を下回らないようにしなければならないと定められています。
例外として、泊りがけで長距離運送を行う場合、継続8時間以上の休息時間を与えれば良いとされていますが、週2回までしか認められていません。9時間以上の休息時間を与えられなかった場合は、運送終了後に継続12時間以上の休息時間が必要です。
モーダルシフトの活用も検討するのがおすすめ
トラック輸送の時間を短縮する際には、モーダルシフトの活用も検討すると良いでしょう。モーダルシフトとはトラックでの輸送を船舶や鉄道に切り替えることを指し、環境への負荷が少ないことから、近年注目されています。
モーダルシフトを行えば、1度により多くの荷物を運送することが可能です。大型船舶では10人程度、鉄道では1～2人の乗務員でトラックの数倍の荷物を運べるため、人手不足にも対応できます。
モーダルシフトは、環境への影響が少ないこともメリットです。国土交通省のデータによると、1トンの貨物を1キロメートル運ぶ際の二酸化炭素排出量は、トラックで約250グラムです。一方、船舶は約40グラム、鉄道は約20グラムと、大幅に二酸化炭素の排出量を減らせます。
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まとめ
この記事では、トラック輸送にかかる時間について解説しました。一般的に東京から大阪に輸送する場合は7～9時間で輸送が可能ですが、天候や交通状況に影響されます。
トラックの輸送時間を短縮する方法は、以下のとおりです。
- 最適な運行ルートを選ぶ
- デジタル技術を活用する
- 待機時間を削減する
- 荷主に協力してもらう
自社での改善が難しい場合には、運送を外注することで時間の削減が期待できます。新基準に適応しながら、より効率的な物流ができるよう検討してみましょう。
