モーダルシフトが進まないのはなぜ?メリットや進める方法も解説

マルハナジャーナル!

モーダルシフトを進めたいと思っていても、どう進めていいのか分からない人も多いのではないでしょうか。モーダルシフトの推進は話題になっていますが、現状はあまり進んでいません

この記事では、モーダルシフトが進まない理由について解説します。モーダルシフトのメリットや進める方法についても紹介するので、ぜひ内容を確認してみてください。

現在弊社では「物流コスト削減のための無料診断」を行っております。

昨今の人件費や燃料費の高騰で困っている場合は、コスト見直しをしてみませんか?

場合によっては物流費用の削減が可能な場合があるため、以下よりお気軽にお問い合わせください。

モーダルシフトとは?

モーダルシフトとは、物流において環境への負担が少ない輸送手段に転換することです。特に、トラックでの輸送を船舶や鉄道に切り替えることを指します。

トラックでの輸送は二酸化炭素の排出量が多いため、地球温暖化の原因として懸念されています。また、ドライバー不足により安定的な物流が今後難しくなると予想されているため、持続可能な物流のためにモーダルシフトが必要です。

現在、政府の支援などによりモーダルシフトの推進が話題になっていますが、現状は課題が多いため進んでいません。企業同士が協力して課題を乗り越えて、環境への負担が少ない輸送方法に転換する必要があります。

モーダルシフトが進まない理由

モーダルシフトが進まない理由は、以下の3つです。

  • 天候や自然災害に左右されやすい
  • 貨物の輸送時間が長くなる
  • 短距離の輸送だとコストがかかる

それぞれについて詳しく解説していきます。

天候や自然災害に左右されやすい

モーダルシフトが進まない理由には、船舶や鉄道での輸送が天候や自然災害に左右されやすいことが挙げられます。トラック輸送に比べて船舶や鉄道は、天候などによる輸送障害の影響が大きく、長引きやすいです。

船舶で輸送した場合、台風や津波などで波が高くなると、運航することが難しくなります。自然災害で港に漂流物や土砂が押し寄せれば、撤去するのに長期間かかって輸送ができません。例えば、東日本大震災では広範囲にわたって対象の漂流物が発生したので、撤去作業に数ヶ月から数年かかったと言われています。

鉄道の場合、線路が土砂崩れなどで塞がってしまうことが考えられます。線路がすべて復旧しないと輸送が再開できないので、数日から数ヶ月の間かわりの輸送方法を探すことが必要です。

貨物の輸送時間が長くなる

貨物の輸送時間が長くなることも、モーダルシフトが進まない理由の1つです。船舶や鉄道での輸送は船舶や鉄道との積み替えの工程が増えることもあり、時間ロスが起こりやすいです。

船舶や鉄道では、拠点の港や駅で荷物の積み下ろしをする必要があります。その際、最終的にトラックで運ぶ必要があるのでトラックへの積み下ろし作業が発生し、トラックだけで輸送する場合と比べて効率が悪いです。

また、航路や線路が決まっていることから1日の便数も決まってしまいます。決められた時間に間に合わないと数時間から数日、荷物を拠点に置いておく必要があるので、その分荷物が目的地に届くまでの時間が長くなってしまうでしょう。

短距離の輸送だとコストがかかる

モーダルシフトが進まない理由には、船舶や鉄道での輸送が短距離だとコストがかかることも挙げられます。船舶や鉄道は長距離輸送の場合コストが安くなりますが、短距離の場合はトラックのほうがコストが安いです。

船舶や鉄道での輸送の場合、輸送できる荷物が多いため、長い距離を輸送すればするほど割安になります。しかし、最終的にはトラックに積み替えて目的地まで輸送する必要があるので、船舶や鉄道での輸送距離が短いと大量輸送によるコスト削減のメリットが得られません。

長距離輸送でコスト削減の効果が得られる目安は、500~600キロメートルと言われています。これは東京から大阪までの距離と同じくらいであるため、導入の際にはコスト面の試算をしっかりおこなうようにしましょう。

モーダルシフトのメリット

モーダルシフトのメリットには、以下が挙げられます。

  • 人手不足を解消できる
  • 二酸化炭素の排出量を削減できる
  • 長距離輸送のコストを削減できる

それぞれについて詳細を確認していきましょう。

人手不足を解消できる

モーダルシフトのメリットの1つ目は、人手不足を解消できることです。昨今のオンラインショップの普及により、物流の需要が高まって人手不足が加速しています。モーダルシフトを行えば一度に大量の荷物を輸送できるので、少ない人手で荷物を運ぶことが可能です。

特に2024年に働き方改革関連法によって、トラック運転手の時間外労働時間の上限が年間960時間に制限されました。1年、1ヶ月、1日の拘束時間や休息期間も厳しく規制されたため、トラック輸送における人手の確保が難しくなっており、モーダルシフトが注目されています

二酸化炭素の排出量を削減できる

モーダルシフトを行うことで二酸化炭素の排出量を削減できることも、メリットです。輸送できる荷物の量当たりの二酸化炭素排出量は、トラックよりも船舶や鉄道の方が少ないです。

国土交通省のデータによると、1トンの貨物を1キロメートル運ぶ際に排出される二酸化炭素量は、以下の表のとおりです。

輸送手段二酸化炭素排出量
トラック(営業用貨物車)225グラム
船舶41グラム
鉄道18グラム

船舶や鉄道に輸送手段を換えることで、二酸化炭素排出量を大幅に削減できます。環境への影響を考えて、世界的にモーダルシフトが注目されています。

長距離輸送のコストを削減できる

モーダルシフトによって、長距離輸送のコストを削減できます。船舶や鉄道はトラックに比べて一度に多くの荷物を輸送できるため、単位量あたりの輸送コストが少ないです。船舶と鉄道は一度に大量輸送ができるので、燃料費と人件費でコストの削減が期待できます

人件費については、大型船舶では10人程度、鉄道では1~2人の乗組員や運転士が必要です。1~2人で運行するトラックの数倍以上荷物を運べることを考えると、大幅に人件費を削減できます。

モーダルシフトを進めるには?

モーダルシフトを進める際は、以下のポイントを抑えましょう。

  • 現在の輸送状況を分析する
  • 国土交通省などの支援制度を利用する
  • 荷主企業や関連事業者とコミュニケーションを取る

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

現在の輸送状況を分析する

モーダルシフトを行う際は、まず現在の輸送状況を分析しましょう。輸送状況のデータを収集して分析することで、どの輸送ルートから船舶や鉄道に換えれば良いかが明確になります。

データを収集する際は、以下の項目のデータを中心に記録しましょう。

  • 輸送量
  • 輸送距離
  • 輸送コスト
  • 輸送時間
  • 二酸化炭素排出量

データを収集した上で、モーダルシフトの目安となる500キロメートル以上の長距離輸送から、船舶や鉄道へ換えられないか検討します。輸送コストが多くかかっていたり、二酸化炭素排出量が多かったりする区間はモーダルシフトの恩恵を受けやすいので、優先的に検討しましょう。

国土交通省などの支援制度を利用する

国土交通省などの支援制度を利用することで、モーダルシフトを行いやすくなります。国土交通省は環境保護や物流効率化のためにモーダルシフトを推進しており、様々な支援制度を用意しています

たとえば、モーダルシフト等推進事業では機器の導入などにかかる費用を最大500~1,000万円支援しています。他にも環境負荷低減に資する船舶・鉄道車両導入支援などがあるので、国土交通省のサイトで確認して適用できる制度がないか調べてみましょう。

荷主企業や関連事業者とコミュニケーションを取る

モーダルシフトを行う上で、荷主企業や関連事業者とコミュニケーションを取ることは必要不可欠です。事業者同士で連携すれば、より効率的な輸送計画を立てることができ、モーダルシフトによるコスト削減や二酸化炭素排出量削減がより効果的になります。

連携の強化はトラブル時の対応をしやすくし、より安定した物流も可能にします。共同で輸送ルートを計画することもできるので、自社だけでルートを開拓するよりもモーダルシフトの恩恵を受けることが可能です。

モーダルシフトを進めるなら日新運輸工業におまかせください

日新運輸工業では、フェリー輸送や鉄道輸送の業務委託やアウトソーシングを受注しております。トラック輸送も行っているので、両者の利点を理解した上でより効果的にモーダルシフトのサポートができます

モーダルシフトを検討中の方は、お気軽にお問い合わせください。電話やメールにて、見積もり・お問い合わせを承っております。

国内貨物輸送の手間やコストにお困りの人は、日新運輸工業におまかせください!

以下サービスページより国内貨物輸送の問い合わせができますので、ご相談お待ちしております。

日新運輸工業の国内貨物輸送サービス

まとめ

この記事では、モーダルシフトが進まない理由について解説しました。モーダルシフトは長距離輸送で効果を発揮しコストや二酸化炭素排出量を削減できますが、天候に左右されやすく進みづらいのが現状です。

モーダルシフトを進めるには、以下のポイントを意識しましょう。

  • 現在の輸送状況を分析する
  • 国土交通省などの支援制度を利用する
  • 荷主企業や関連事業者とコミュニケーションを取る

事前にポイントを抑えて準備することで、モーダルシフトを行いやすくなります。自社の現状を把握した上で、より効果的な物流を行うためにモーダルシフトを検討しましょう。